東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター(CEDEP)はこのたび、 文部科学省からの委託を受け、「幼児教育に関する大規模縦断調査」を実施します。

日本の幼児教育・保育がその後の子どもの育ちに長期的に影響を及ぼすのか、 そして、 幼児教育・保育のどのような特徴が子どものより良い育ちに寄与するのかを明らかにするための調査です。幼児教育・保育の重要性や重点的に支えるべき点を実証的に明らかにし、 今後の幼児教育政策形成のためのエビデンスを提供することを目指します。

未来の子どもたちが、 より一層健やかに育つ環境を整えるために、皆様のお力をお貸しください。

本調査の目的は、保育・幼児教育の経験、また、架け橋期（幼小接続期）における教育の経験が、家庭での経験と相まって、その後の子どもの長期にわたる認知・非認知の心の発達にいかに繋がっていくのかを明らかにすることです。

海外では、既にこうした研究が相当数行われており、非常に重要な知見が得られています。そうした国外での研究知見、あるいはまた国内でのこれまでの関連する研究知見や理論に基づき、慎重に手堅く調査を設計し、実施していきたいと考えています。

きわめて変化が大きく、複雑で、何が良くて何が悪いのか、その基準が非常に曖昧になってきている、いわば、混沌とした、これからの時代をたくましく生き抜いていく子どもたちの育ちをしっかりと支え促していくために、こうした研究の知見は必須不可欠なものです。

何卒、私どもの研究の目的とその意義をご理解いただきまして、特別なご高配を賜れれば幸いでございます。何卒ご理解ご協力のほど、よろしくお願い申し上げます。

東京大学大学院教育学研究科附属
発達保育実践政策学センター　センター長
遠藤 利彦